いくら元気自慢のオーナーでも、生きている限り体調不良は起こりうるもの。
オーナーの病気を理由に閉店してしまう飲食店もありますが、それは店主やスタッフだけでなく、お客様にとっても残念なことです。

できることならお店を継続したい、と願うのは自然なことですが、簡単なことではありません。

この記事では、健康なときにできる対策と、体調不良になってしまったときにすべきこと、閉店の道を選ぶ際の閉店費用の削減方法について、詳しくご紹介します。

体調不良による閉店を未然に防ぐための対策

体調不良で閉店する飲食店のオーナーは、必ずしも持病を抱えていたり、高齢であったりするわけではありません。
ある日突然、病気が発覚してしまったり、過労で倒れてしまったり…予期せぬ事態が閉店につながってしまうことがあるものです。

飲食店が波に乗っているときは一番、体調不良について考える暇などないかもしれません。
それでも時間を割いて、下記のようなポイントをしっかりと考えなおしておくことが、一番将来のためになるはずです。

①ケースごとの対策を練る
②仕事を仕組み化する
③保険に入っておく

それぞれの対策ポイントについて、詳しくご紹介します。

①：ケースごとの対策を練る

ふだん健康なオーナーこそ、体調不良とは疎遠というつもりで営業してしまうかもしれませんが、それはとっても危険です。
どのような状況の場合に、どのような経営をするのかを、具体的に考えて対策を練っておけると安心でしょう。

たとえば、オーナーが怪我や病気で数日間入院するとなった場合には、どうすべきでしょうか？
お店を閉めてしまうのか、あるいは数日くらいであればオーナーなしで回る運営状況を作っておくのか、どう運営すべきか選択しましょう。

一方で、オーナーが数ヶ月入院する必要がある場合には、どうでしょうか？
オーナーなしでお店をまわすというのは、現実的ですか？

もし、オーナーがほとんど1人で切り盛りしていたお店なら、お店を開き続けながら治療に専念するというのは難しくなるかもしれません。
一時的な休養中にも、お店の家賃や光熱費など、費用はかさみ続けるものです。

どのような状態の場合に閉店を決めるか、ボーダーラインも明確にしておくと良いでしょう。

②：仕事を仕組み化する

人を雇っているのであれば、オーナーがいなくても経営が成り立つよう、仕事を仕組み化しておくのがベストでしょう。
仕組み化には時間や費用もかかるかもしれませんが、オーナー1人が抜けると稼働しなくなるよりもはるかに、経営に光が差すのは明らかです。

たとえば、レシピは言葉に起こしてしっかり記録し、料理人が閲覧できるようにしておくことは必須でしょう。
また、できることなら直接教え、練習してもらうことも大切です。

その他の経理についても、自分ではない人に頼ることを覚えてしまうべきでしょう。
給料や光熱費、家賃の支払いなども、毎月自分でおこなっていたのであれば、任せられるようスタッフを教育しておきます。
また、金銭については税理士などのプロに、あらかじめ相談しておくと良いかもしれません。

③：保険に入っておく

保険の中には、損害や補償に関するものだけでなく、休業リスクに備えたものも存在します。
休業中は収入がストップする一方で、賃料やスタッフへの賃金、光熱費、広告費など、固定費の支払いはストップしません。

このような休業中の補償をしてくれる保険があれば、精神的な余裕へと繋がるのではないでしょうか。

すでに体調不良になってしまった、という場合に頼ることはできませんが、身体が健康になったときには改めて検討してみましょう。

体調不良で赤字閉店に絶望…赤字になる理由とは？

体調不良でお店を継続するのが難しい、となれば、次に課題となるのが閉店です。
閉店は、決めればすぐに経営費用が発生しなくなるわけではありません。

実は、閉店をするためにもお金がかかるため、閉店にあたり大赤字になってしまう飲食店は珍しくありません。

体調不良で治療にもお金がかかるにもかかわらず、閉店にもお金がかかってしまうとなれば、負担が大きくなってしまうはず…。
では、なぜ閉店で赤字になるのか、原因を具体的にご紹介します。
契約の解除までお金がかかり続ける
閉店は「お店を閉めます」と言えばできるものではありません。
たとえ閉店したとしても、やるべきことは多いです。

たとえばスタッフへの対応のほか、ローンやガス、水道、電気、不動産の賃貸の解約など、必要な手続きは少なくありません。

さらに、そのほとんどが「ストップ」と言えばすぐ支払い義務がなくなるわけではないので、費用はかさみ続けます。

もっとも大きな費用は、賃料でしょう。
飲食店などのテナントの場合、解約予告期間が存在しており、賃貸の解約をすると伝えてから解約予告期間が終了するまでは賃料を払い続ける義務があります。

テナントの解約予告期間は6ヶ月前後と長いことも多いため、払い続けなければならない賃料まで視野に入れた上で閉店を検討しなければなりません。
原状回復工事に大きな費用がかかる
さらに、賃貸の契約内容に原状回復が義務付けられている場合、原状回復の工事に大きな費用がかかります。

もし、現在の店舗をスケルトン状態で借りていた場合には、またスケルトン状態の物件に戻してから退去しなければならない、というのが一般的な原状回復の内容です。
スケルトン状態にするための原状回復工事は、小さな店舗でも数百万円〜かかることが多いため、大きな負担になります。

飲食店のオーナーにとって原状回復工事には良い点はひとつもないため、できることなら避けたいもの。
代わりに「居抜き売却」ができれば、工事費用を丸々おさえられる上に、黒字が出る可能性もあります。

体調不良での閉店も、居抜き売却で黒字へ

「居抜き売却」とは、物件の状態をそのまま次の賃借人へと渡す、という造作物の売買契約のことです。
造作物というのは、飲食店にあるテーブルや椅子、厨房器具、壁、床など、あらゆる「建物の骨組み以外の部分」のことを指します。

造作物に価値をつけることで、次の賃借人希望者、つまりテナントオーナー希望者を見つけ、売却するというのが大まかな流れです。
テナントオーナー希望者が新たな賃借人になるため、最終的には大家さんからの了承が必要となるなど複雑な部分はありますが、弊社のようなプロ業者であればすべて代行いたしますのでご心配は不要です。

居抜き売却について詳しくは、下記の記事をあわせてご一読いただくとイメージがつきやすいはずです。

関連記事：【退去前必見】飲食店は居抜き売却をすべきって本当？理由とポイントを紹介

【まとめ】体調不良は誰にでも起こる！冷静に対応を。

体調不良は誰にでも起こりうるものであり、できることなら未然に万が一のための対策ができるのがベストです。
しかし、せわしない飲食業界だからこそ無理をして、結果的に体調を崩すオーナーがいるのも事実。

体調がすぐれないなか心苦しく閉店の道を選んだとき、さらに閉店費用がかさむと分かれば、さらに落ち込んでしまうでしょう。

大家さんと良い関係性を築いている場合なら、双方が合意することにより賃貸借契約を解除してくれる可能性もあります。
とはいえ、大家さんが原状回復をせずにそのまま退去をして良い、と言ってくれるかどうかは、別の話です。

また、合意解除がおこなわれる場合にはとくに、次の賃借人を見つけてあげるという意味で、居抜き売却をするのは親切になもなり得ます。

居抜き売却を検討しているなら、弊社にて無料でお見積もりを出させせていただくことが可能です。
まだ検討段階、というかたからも多くご相談をいただいておりますので、お気軽にご連絡くださいませ。