飲食店の廃業率はとても高く、3年以内に7割の店が閉店になると言われています。
しかしその中でも高い業績を誇り、常に行列のできる人気店であり続ける飲食店があるのも事実です。

 

では、継続できる飲食店と、退店する飲食店の違いはなんでしょうか？

 

▼この記事でわかること！
・退店する飲食店の前兆
・経営を立て直すための戦略
・退店を考える店舗が気にすべきポイント

 

退店の道を辿っている飲食店には、傾向があります。
逆手に取れば、退店しそうな流れにならないように対策をすることで、巻き返しの可能性があるということです。

 

そこで今回は、退店する飲食店にある前兆を詳しく解説していきます。

 

退店する飲食店にある前兆とは？

飲食店に足を運んだとき、退店する前兆はだいたい見極めることができます。
特に経営者としては、下記のような前兆をしっかりと察知して、対策しておくことをおすすめします。

 

①料理が出るまでの時間が長い
②ホームページがイマイチ
③人員が減り不足している
④トラブルやクレームが増える
⑤家賃の支払いが遅れている

 

それぞれの特徴について、詳しく解説していきます。

 

退店する飲食店の前兆①：料理が出るまでの時間が長い

料理が出るまでの時間が長いというのは、誰にとってもストレスになります。
反対に料理の提供がスピーディーだと、「またサクッとあのお店に行こうか」という発想になるものです。

 

お腹を空かせているとき人は短気になりやすいため、提供するまでの待ち時間が長いのは苦痛と感じてしまいます。
なるべくはやく提供できるよう事前に仕込みをしたり、提供までの流れがスムーズになるよう調整してみましょう。

 

退店する飲食店の前兆②：ホームページがイマイチ

現代において、ネットワークは必要不可欠な集客手段です。

 

ホームページやSNSによる印象はとても大切で、存在があるだけでもお客様にとっての安心感につながります。

 

コンセプトを伝えるための重要な役割にもなるホームページをしっかりと作り込んでいる飲食店は、集客が自然とおこなえてることが多いです。
一方で中途半端な状態でホームページを放置している飲食店は、売上もイマイチな傾向があります。

 

・飲食店のコンセプトが伝わる
・料理やお店の雰囲気がわかる写真を用意する
・営業時間や定休日を更新する
・メニューと価格帯をわかりやすく記載する
・期間限定のキャンペーンを掲載する

 

上記のような情報をつめこみながら、しっかりとホームページを作っておくことで、お客様の印象にも残りやすくなります。
「行ってみたいな」と思ってくれるお客様を増やすための工夫をこらしてみましょう。

 

退店する飲食店の前兆③：人員が減り不足している

気づくとスタッフが減っており、明らかに人員が足りていないという飲食店をよく見かけます。

 

人員が不足しているほとんどの飲食店が、経営がうまくまわっておらず、人件費を減らすことでなんとか繋ぎ止めている状態です。

 

コストカットは利益を上げるために重要ですが、人件費を減らすのは多くの場合に得策ではありません。
人が足りないことはスタッフの負担になるのはもちろん、お客様にとってもサービスの不足を感じてしまうポイントです。

 

必要以上のスタッフを雇う必要はありませんが、お客様を満足させられるサービスを提供する程度の人員は必要不可欠と言えます。

 

退店する飲食店の前兆④：トラブルやクレームが増える

トラブルやクレームが増えているということは、お客様への配慮が欠けているということです。

 

考えられる可能性として多いものとしては、たとえば…

 

・料理の質が落ちた
・サービスクオリティが低下した
・スタッフの手が行き届いていない
・掃除が足りておらず汚い
・メニューが減った

 

利益が出ておらず経営が苦しい状態だと、スタッフを減らしたり、食材の品質を落とすなどの対処をしやすくなります。
しかし対処の結果、飲食店そのものの評価を落としてしまえば、飲食店はさらにうまくやっていけなくなるはずです。

 

トラブルやクレームが増えているということは、改善をしなくては経営が落ち込む道を辿っているという証拠と言えます。

 

退店する飲食店の前兆⑤：家賃の支払いが遅れている

家賃の支払いが遅れてしまうようになると、赤信号のサインであることが多いです。

 

飲食店の場合、食材やドリンクなどの提供物がなくなると運営ができなくなるため、費用をかけるべき最優先事項になります。
そこで家賃は滞納してもすぐに退去を求められないため、後回しにされやすいです。

 

一時的に支払いが遅れてしまう理由があるときもあるはずですが、気のゆるみは経営全体に響くものです。
何ヶ月も滞納を繰り返している飲食店はもちろん、たまに滞納してしまう飲食店も、退店しやすい傾向があります。

 

支払い期日を守れるかどうかは、周りからの信頼にも関わるものです。
状況に甘えるのではなく、経理周りを日頃からしっかりと整えて、逆算をしながら経済を回していくように心がけましょう。

 

退店する前兆がある飲食店が今すぐやるべき対策とは？

では、退店する前兆がある飲食店がいますぐやるべきことをご紹介します。

 

①集客手段を見直す
②計画性を見直す
③戦略的な退店をする

 

それぞれ解説しますね。

 

退店予防①：集客手段を見直す

まず、集客手段が正しいかを考えてみましょう。

 

たとえば、店先の看板デザインを変えればお客様が入ってくる、と考えるのはあまり現実的ではありません。
多くの人がSNSやインターネットを常に利用し情報を集める時代なので、SNSやホームページを充実させることにも力を使うべきでしょう。

 

現在の集客手段をしっかりと見直して、改善点を見極めましょう。

 

退店予防②：計画性を見直す

開店時の準備不足が、そのまま退店へとつながってしまうケースも多いです。
経営してしまえばなんとかなる、という楽観的な思想で経営をしてしまった結果、うまく費用がまわらずに経営難が続いてしまいます。

 

・いつまでにどれだけ売れるのか
・借りたお金はどう返していくのか
・どの部分にどれだけ投資をするのか
・経営が波に乗るのはいつの予定か

 

上記のような計画は、なんとなくではなく理論に基づいて計算しておく必要があります。
もし開店時の計画が甘かった場合には、今からでも明確な数字を出し計画を始めるべきです。

 

退店予防③：戦略的な退店をする

もしすでに手遅れの状態なら、はやめに見切りをつけて退店してしまうのも賢い判断です。

 

「店を閉めよう」と決めたからと言って、すぐに費用がかからなくなるわけではありません。
たとえば、家賃に関しては解約予告期間が定められているため、解約をするまで数ヶ月間の家賃は払い続けなくてはいけません。

 

さらに、退去するにあたりスケルトン工事が必要な物件も多いです。
契約書を確認し、「原状回復」の義務があるかどうかを確認してみてください。
多くのテナントは、スケルトン状態に戻さなくてはいけないことがほとんどです。

 

【まとめ】退店する飲食店には前兆がある！でも退店が終わりではない

退店する飲食店には、前兆があることをお伝えしてきました。
すでに前兆を感じているのなら、原因を見極めて一刻もはやく正しい対処をする必要があります。

 

とはいえもし退店することになったとしても、それが飲食店の終わりではありません。
多くの経営者が一度は経営難を経験し、次の経営に活かして成功しているものです。

 

退店を決めたとしても、すぐに固定費用がかからなくなるわけではありません。
赤字ギリギリで経営しているなら、退店費用で巨額の借金を抱える前に計画的な退店を検討するのも、大切な経営判断のひとつです。

 

弊社では、可能な限り黒字を出しながら退店するための、居抜き物件買取サポートをおこなっています。

 

「店舗のスケルトン工事にお金がかかるのはきつい」
「居抜き売却ができる店舗か、一緒に確認してほしい」
「いくらで居抜き売却できるか、査定をしてほしい」

 

このようなご相談も、無料でうけたまわっております。
お気軽にご相談ください。